Skip to content

会員のみなさんへ

会員のみなさんへ published on

 新型コロナウィルスの影響が拡大するなかで、社会生活のさまざまな面での自粛や影響が広がっています。  日本史研究会でも、2月29日の「歴史から現在(いま)を考える集い」を当面延期としたことにはじまり、3月・4月の部会・例会を、参加者数の縮小や消毒・換気などに配慮することで何とか開けないかと試行錯誤してきましたが、3月末以降はほぼすべての研究会開催を延期・中止にせざるを得ないと判断しました。個別にそうした連絡が相次いだことで、みなさんには御心配をおかけすることになったかと思います。  3月の総合委員会は開催せず、代表委員と3委員長の4役だけで集まり、各委員とはメール会議という形をとりましたが、4月の総合委員会はオンライン会議でおこないました。また、研究・編集・総務の各委員会および本会事務所も、様々な工夫をこらして会務を継続できるよう体制を整えました。  特に会誌『日本史研究』については、毎月発行と会員への配布を滞らせることのないよう、編集委員会はこれまで通りのペースで論文審査や編集実務を維持できるよう最大限の努力をしています。  また、今秋の大会についても、大会準備のための部会開催や運営委員会の学習会などに影響が出ていますが、予定通りの大会開催にむけて準備を進めていきます。しかし、今後の事態の進み方によっては、より厳しい対応が必要になるかもしれません。  大会・部会の持ち方や会運営には、いろいろな知恵や工夫が求められます。会員のみなさんの御意見、御理解と御協力をお願いいたします。

2020年4月18日 日本史研究会 総合委員会

第5回「歴史から現在を考える集い」

第5回「歴史から現在を考える集い」 published on

第5回「歴史から現在を考える集い」

せめぎあう立憲主義の可能性−「始まりの史学」という視点から

講演者 山室 信一氏(京都大学人文科学研究所)
日 時 2月27日(土)  午後1時半〜5時
会 場 平安女学院大学京都キャンパス 室町館4階412教室
  京都市上京区下立売通烏丸西入五町目町172-2
  (市営地下鉄烏丸線丸太町駅下車、徒歩5分)
参加費 500円
主 催 日本史研究会
問合先 日本史研究会 075-(256)-9211
  一般来聴歓迎

高等学校の歴史教育改革アンケートへのご協力のお願い

高等学校の歴史教育改革アンケートへのご協力のお願い published on

2006年秋に高校で必修である世界史を他の科目で代替していた問題が発覚して以来、各方面で高校における歴史教育改革の検討が進められてきました。この世界史未履修問題が発生した背景には様々な要因があるといわれていますが、世界史は高校で初めて本格的に習う上、覚えるべき用語が多く、生徒たちに苦手意識があること。また、高校では週休2日制が導入された上、「総合学習」や「情報」などの新科目が設置され、地歴科関係の授業時間が縮小していること。さらに、小中学校の社会科(歴史分野)では日本史中心の教育が行われているため、大学進学を考える生徒の中では日本史での受験を希望する生徒が多く、世界史の必修を負担に考える傾向があること、などが指摘されています。

このような世界史未履修問題の表面化をうけて、日本学術会議では歴史と地理の専門家による分科会が設置され、2011年8月に『新しい高校地理・歴史教育の創造―グローバル化に対応した時空間認識の育成―』を提言しました。この中では、世界史Aと日本史Aを統合した「歴史基礎」と地理Aを改編した「地理基礎」を必修とするとともに、受験の中心科目である世界史Bと日本史Bに関しては歴史的思考力の育成を強化するため、用語を2000語程度に限定するガイドラインを作成し、大学側もその範囲で入試問題を出題するように提案しました(www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-21-t130-2.pdf)。

この提言を受け、世界史Bと日本史Bの用語を限定する試案を作成するため、2012年10月から日本学術会議の提言作成に関わったメンバーを中心として高等学校歴史教育研究会が三菱財団人文科学研究助成金を得て、高校教員と大学教員5名ずつの構成で発足しました。この間、小中学校社会科(歴史分野)の歴史用語、高校世界史A・日本史Aの用語、世界史B・日本史Bの用語(ゴシック用語も含む)の教科書ごとの収録頻度、大学入試センター試験の出題用語などの基礎データを作成し、歴史教育における小中高大の積み上げの中で高校の世界史Bや日本史Bにおける重要用語を限定するガイドラインの試案を作成してきました。この基礎データと検討結果は、高校歴史教育研究会と協力関係にある世界史研究所(南塚信吾代表)のホームページに次のアドレスで掲載してあります。

http://www.history.l.chiba-u.jp/~riwh/japanese/index.php?itemid=214

この調査結果によると、大学受験の中心科目である世界史Bと日本史Bに関しては、改訂の度に用語が膨らむ傾向が続いており、1950年代初めには1200~1500語程度であったものが、最新の2012年度検定の教科書では3500~3800語程度に膨張しています。これは歴史学の発展により新しい研究成果を盛り込む努力の現れという面もありますが、高校の歴史教育で確保される時間数が減少してきているため、高校現場では近現代史まで教えらずに終わるケースが増えているといわれます。

また、一部の大学入試では細かい用語の暗記力を問う出題が続いているため、高校現場ではひたすら用語の暗記を生徒に強いる教育に追われ、生徒に歴史の面白さを伝え、歴史的思考力の育成を図る授業が行えない状況が続いています。その結果、生徒たちの間では歴史学習は暗記科目で、自分の将来には関係ないとして「歴史離れ」する傾向があり、大学進学後の学習に高校の歴史教育が役立っていない傾向も出ているといわれます。

 

他方、文部科学省では、2008年度の学習指導要領の改訂にあたり、新科目の検討も議論になったようですが、時間不足から当面、世界史必修が継続されました。その後、2018年ごろに予定される次の学習指導要領の改訂に向けて、研究開発学校などで歴史基礎・地理基礎など新科目の実験も進行しています。しかし、最近では高校でも日本史を必修にする案が浮上しており、もし、世界史必修を止めて、日本史のみを必修にした場合には高校における世界史履修者の激減が予想され、グローバル化時代に逆行することになりかねません。

このように現在は、高校の歴史教育の在り方を検討する上で重要な岐路に差し掛かっていると考えられます。そこで、高等学校歴史教育研究会、日本学術会議高校歴史教育分科会、日本歴史学協会歴史教育特別委員会では、協議の末、高校の歴史教育や大学入試の在り方を検討するアンケートを多くの関係者にお願いし、改革の基本方向を検討する参考にさせていただきたいと考えました。

このアンケートへの回答は、2014年8月末までに下記あてに郵送または電子データでお送りくださるようにお願いします。また、できるだけ多くの方にアンケートにお答えいただくためにアンケートに協力いただけそうな方を下記あてにご紹介ください。なお、アンケートに記入いただく際には、回答者の皆さんの高校歴史教育との具体的な関係と回答内容の相関を知りたいと考え、記名回答をお願いします。勿論、無記名を希望される場合は氏名欄の無記入でも構いません。また、アンケート結果は、9月末までに集計し公表する予定ですが、発表にあたっては回答者のお名前を公表することは致しませんので、ご自由に回答くださるようにお願いします。

歴史教育の明日を探る

歴史教育の明日を探る published on

歴史教育の明日を探る―「授業・教科書・入試」改革に向けて―

日時

8月1日(土)13~17時
場所 日本学術会議講堂
  ※入場無料・事前予約不要
13:00

趣旨説明 井野瀬久美恵(第一部会員・甲南大学教授)

13:10~14:40

第一部 授業・教科書・入試~歴史教育改革を三位一体で考える~

報告1

歴史教科書をどう書き換えるか?―ジェンダーの視点から

三成美保(第一部会会員・奈良女子大学教授)

報告2

高校歴史教育のあり方をめぐる議論

久保亨(第一部会員・史学委員会委員長・信州大学教授)

報告3

制度の壁か思考の壁か?―暗記オンリーでない歴史の試験をめざして

桃木至朗(連携会員・大阪大学教授)

コメント 現場の声をつなぐ 小川幸司(特任連携会員・長野県長野高等学校教頭)

14:50~15:45

第二部 教材実例としての「慰安婦」問題

~研究の到達点を踏まえた教育実践と市民の育成~

報告1

長志珠絵(連携会員・神戸大学教授)

報告2

小浜正子(連携会員・日本大学教授)
コメント ドイツとの比較から 姫岡とし子(連携会員・東京大学教授)
15:45~16:55

総合討論

  司会 井野瀬久美恵・平野千果子(連携会員・武蔵大学教授)

16:55

閉会の辞 久留島典子(第一部会員・東京大学教授)

日本学術会議・史学委員会では、これまでも高校歴史教育について、「歴史基礎」の設置、用語の見直しやジェンダー視点を入れた教科書の書き換え等の提言を行ってきました。

今回のシンポジウムでは、ジェンダー視点の重視とともに、模索が続く「授業・教科書・入試」という3つの改革を連動させて、新しい歴史教育の実践を具体的に考えたいと思います。

第一部で「改革の三位一体」を現場の声とつなぐ議論をした後、第二部では、その教材事例として「慰安婦」問題を取り上げます。アメリカの歴史学者から出された「日本の歴史家を支持する声明」(2015年5月5日)や、「「慰安婦」問題に関する日本の歴史学会・歴史教育者団体の声明」(2015年5月25日)といった研究者の声、歴史研究の成果は、教育現場にどのように反映されるのでしょうか。実践的に探ってみたいと思います。

主催:日本学術会議史学委員会歴史学とジェンダーに関する分科会

共催:日本学術会議史学委員会歴史認識・歴史教育等分科会

科研費基盤研究(A)「ジェンダー視点に立つ『新しい世界史』の構想と『市民教養』としての構築・発信」http://ch-gender.jp/wp/

後援:ジェンダー史学会・日本史研究会

問い合わせ先:甲南大学井野瀬研究室kumie.inose@cao.go.jp

会場へのアクセス:http://www.scj.go.jp/ja/other/info.html

特定秘密保護法に反対する歴史学関係者の第2次緊急声明案

特定秘密保護法に反対する歴史学関係者の第2次緊急声明案 published on

特定秘密保護法に反対する歴史学関係者の第2次緊急声明

 

われわれが10月30日に特定機密保護法案に反対する緊急声明を出した後、すでに2000人を超える歴史学関係者から声明に対する賛同署名が集まるとともに、日本の歴史学者と文書館関係者をほぼ網羅する日本歴史学協会と日本アーカイブズ学会という2つの団体が同法案を批判する声明を出した。その重みを政府と国会は真剣に受けとめるべきである。

伝えられる修正協議の内容は、まったく問題点を解決するものではなく、それどころか、かえって新たな問題を生じさせる内容さえ含まれている。

1.行政機関の長が恣意的に特定秘密を指定し、情報を隠すことができるという法案の危険な本質的内容は、まったく修正されてないこと。

2.たとえ行政の最高責任者たる首相や行政機関内部に設ける別組織が特定秘密指定の妥当性を監視する仕組みを設けたとしても、それは行政機関から独立した第三者機関による審査と呼べるものではなく、いずれも行政機関による恣意的な情報隠しを防止するものにはなり得ないこと。

3.特定秘密の指定が可能な期間を、基本的に文書作成から最長で60年までに限るという修正がなされているが、これは逆に60年間は特定秘密を解除しなくて良いと各行政機関に判断されるおそれがあり、歴史学の研究・教育にとってきわめて大きな障害をもたらすのが憂慮されること。

日本の平和と安全に関する重大な情報を国民の目から隠す本法案は、歴史学の研究・教育にも大きな障害をもたらし、国の将来に禍根を残す稀代の悪法と言わねばならない。現在必要なことは、日本アーカイブズ学会が声明で指摘しているように「公文書管理法の趣旨にのっとって行政文書の適切な管理のための方策をとること」であり、米国の「国立公文書館記録管理庁」が持っているような文書管理全般に関する指導・監督権限を国立公文書館に付与すること、その権限に見合った規模に国立公文書館を拡充すること、そしてそれを支える文書管理の専門的人材を計画的に養成・配置することである。

政府と国会が大局を見失わず、拙速な審議で悪法の強行成立を図ることを避け、情報を大切に扱い、行政文書の適切な管理を行うことを強く要請する。

 

2013年11月22日  歴史学研究会委員長 久保亨

日本史研究会代表委員 藤井譲治

歴史科学協議会代表理事 服藤早苗

歴史科学協議会代表理事 塚田孝

歴史教育者協議会代表理事 山田朗

同時代史学会代表 吉田裕

東京歴史科学研究会代表 中嶋久人

日本の戦争責任資料センター共同代表 荒井信一

国立歴史民俗博物館・前館長 宮地正人

第9回「歴史から現在を考える集い」(2/29)延期のお知らせ

第9回「歴史から現在を考える集い」(2/29)延期のお知らせ published on

第9回「歴史から現在を考える集い」(2/29)延期のお知らせ

2月29日(土)に開催を予定しておりました第9回「歴史から現在を考える集い」ですが、新型コロナウイルス感染症対策の観点から、延期することといたしました。新たな日時・場所につきましては、改めて当会ホームページおよびツイッターなどでご案内させていただきます。何卒ご了承いただければ幸いです。

「あいちトリエンナーレ2019」への補助金「不交付」決定に対する要望書

「あいちトリエンナーレ2019」への補助金「不交付」決定に対する要望書 published on

 2019年8月1日に開幕した「あいちトリエンナーレ2019」のなかの企画展の一つ、「表現の不自由展・その後」の展示が開幕からわずか3日で一時中止に追いこまれた。これは、展示作品の一つである「平和の少女像」などに対して、河村たかし名古屋市長が「日本人の、国民の心を踏みにじるもの」だから撤去すべきだと発言して、大村秀章愛知県知事に中止を申し入れたことに端を発する。その後、松井一郎大阪市長の「慰安婦の問題というのは完全なデマ」「デマの象徴の慰安婦像を行政が主催する展示会で展示するべきものではない」といった発言や、「あいちトリエンナーレ2019」に対する文化庁の補助金交付決定について「事実関係を確認、精査した上で適切に対応したい」との菅義偉内閣官房長官の発言が続いた。これに同調したメール・電話・FAX等による抗議の殺到と脅迫とにより、展示は一時中止になったのである。その後、9月26日になって、文化庁は、「文化芸術創造拠点形成事業」の一環である「2019年度『日本博を契機とする文化資源コンテンツ創成事業文化資源活用推進事業』」として採択されていた「あいちトリエンナーレ2019」に対する補助金7829万円の「不交付」を決定した。

 「表現の不自由展・その後」を一時中止に追いこむ契機となった河村名古屋市長の発言は、日本国憲法第21条第1項に規定された表現の自由を侵害する行為に他ならない。一方、「あいちトリエンナーレ2019」への補助金不交付の理由として、文化庁は本件について愛知県に「不適当」行為があったことを挙げた。つまり、「補助金申請者である愛知県は、展覧会の開催に当たり、来場者を含め展示会場の安全や、事業の円滑な運営を脅かすような重大な事実を認識していたにもかかわらず、それらの事実を申告することなく採択の決定通知を受領した」のだという。しかし、これは明らかに事後的にこじつけたものでしかなく、結果的に文化庁は、表現の自由の侵害行為に荷担することになってしまったのである。

 本来、行政機関は、今回の「表現の不自由展・その後」に加えられた攻撃に対し、展覧会施設や関係者の安全保護を徹底し、一方で、憲法上の権利である表現の自由を尊重する姿勢を毅然と示すべきであった。もし、今回の補助金「不交付」決定のような、すでに決定された補助金の支給決定の取消を許すようなことがあれば、それが前例となって、今後も、行政機関や公的助成機関が、脅迫や抗議を理由に、学術・教育等の活動に対する補助金支給決定をいくらでも取り消し得ることになる。このことは、近年、特に社会科学分野において、科学研究費補助金の交付を受けた研究の内容について、政治家等が「国の補助金にふさわしくない」などと干渉・介入する動きが出ていることとも軌を一にしている。その時々の政権担当者の意に添わない事業や研究への支援・助成に圧力をかけようとするものに他ならない。今回の「あいちトリエンナーレ2019」に関連して起った一連の出来事は、日本国憲法第23条の学問・研究の自由を擁護する立場からも、看過できない深刻な問題を含んでいるのである。

 さらに問題となるのは、「公共的な事業」「公共の場」では表現の自由は制限されても仕方がないという趣旨の発言を、河村名古屋市長が行っていることである。これに対して大村愛知県知事が的確に反論しているように、むしろ公共の場においてこそ表現の自由は保障されるべきである。このように公共性が誤用して理解されている状況において、文部科学省・文化庁はその誤りをただし国民を啓発する役割を担うべきであろう。

 我が国の歴史学系学協会の連合組織である日本歴史学協会は、表現の自由、学問・研究の自由がないがしろにされ侵害されている現状を深く憂い、賛同する学協会と共同で本声明を出すことにした。まずは、「あいちトリエンナーレ2019」に対する補助金不交付決定を取り消すように、文部科学大臣および文化庁長官に強く要望するものである。

2020年1月25日

日本歴史学協会   
岩手史学会     
京都民科歴史部会  
交通史学会     
ジェンダー史学会  
総合女性史学会   
千葉歴史学会    
朝鮮史研究会幹事会 
東京歴史科学研究会 
奈良歴史研究会   
日本史研究会    
別府大学史学研究会 
歴史学研究会    
歴史科学協議会   
歴史教育者協議会  

「あいちトリエンナーレ 2019」への補助金「不交付」決定に対する要望書(PDF)

第9回「歴史から現在を考える集い」

第9回「歴史から現在を考える集い」 published on

第9回「歴史から現在(いま)を考える集い」
「「選別」の根源―社会的有用性というまなざし―」

〇講演 高野信治 氏(九州大学)
     「障害認識を遡る」
    藤井渉 氏(花園大学)
     「戦力ならざる者の戦争と福祉」

 二〇一六年に発生した相模原障害者施設殺傷事件は、障害者に対する差別や偏見によって引き起こされたとされています。また、重度の障害を持つ国会議員が「特別扱いされている」という声も聞こえてきます。このような差別や偏見が、現在の日本において確かに存在しているように思います。こういった考え方に対して、その起源を探るという試みは、「歴史」を考えることが現在の社会に対する認識を深めるひとつの手段となるのではないでしょうか。
 そこで、第九回「歴史から現在を考える集い」では、近世日本を中心に障害の有無による人間の区別・差別といった問題を研究しておられる高野信治氏と、社会福祉学の観点から、障害者福祉の制度を歴史的に研究しておられる藤井渉氏をお招きします。おふたりのご講演を通して、障害者に対する差別や偏見が発生する原因を歴史的に捉え直し、上記の問題を考える場にしていきたいと思います。

日 時 2月29日(土)14:00〜17:30(受付開始13:30)延期になりました
会 場 平安女学院大学 京都キャンパス 室町館4階 412教室
     (地下鉄烏丸線丸太町駅下車、徒歩5分)
     会場整理費500円。事前申込不要。一般来聴歓迎。
  

      お問い合わせ 日本史研究会 075-(256)-9211

 

第35回平和のための京都の戦争展ミニシンポ

第35回平和のための京都の戦争展ミニシンポ published on

第35回平和のための京都の戦争展ミニシンポ

日 時 8月9日(日)午後2時~4時
テーマ 「京都における建物疎開と都市防空の実態」
場 所

立命館大学国際平和ミュージアム 二階ミュージアム会議室

(京都市北区等持院北町56―1)

講 師 川口 朋子氏(京都外国語短期大学)

都市を空襲から守るという名目で住民を強制的に立ち退かせた建物疎開の実態は、空襲被害の影に隠れて、これまで十分に検証されてきませんでした。しかし建物疎開も戦争の一側面であり、人々の生活を根底から破壊したものであることに変わりはありません。戦後七〇年を迎えるにあたって、建物疎開の実態を振り返ることは、戦争による市民生活の破壊の問題を考える上でいま一度必要な試みであります。本企画では、京都における建物疎開の詳細な実態や、その対象となった住民の記憶や動向について研究しておられる川口朋子さんを講師に迎えました。皆さんとともに考えていきたいと思います。

※川口氏の近著『建物疎開と都市防空―「非戦災都市」京都の戦中・戦後―』(京都大学学術出版会、2014年)

主 催 日本史研究会

一般来聴歓迎。予約不要。入場無料。

問い合わせは、日本史研究会 (075)256―9211

2015年度 歴史学入門講座

2015年度 歴史学入門講座 published on

2015年度 歴史学入門講座

テーマ: 「国家論へのアプローチ―王権とその周辺―」

 

講師:

  • 本郷真紹氏(立命館大学教授)「古代の寺院・僧尼・法会」
  • 保立道久氏(東京大学名誉教授)「源頼政と源頼朝――頼朝と伊藤氏の関係にふれて」

日時:6月7日(日)13:00~17:00

場所:機関紙会館5階大会議室

京都市上京区新町通り丸太町上る東側

地下鉄丸太町駅下車2番出口より西へ徒歩5分。

または市バス府庁前下車すぐ。

  • *参加費500円
  • *懇親会もご用意しております。是非ご参加ください。