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皆様より情報を募集しております。シンポジウムや研究会・講座・現地説明会などの当会の活動趣旨に関わるものの情報をご連絡ください。
なお、確実な情報の発信を期すため、ここの情報掲載には、以下を満たすことを条件とさせていただきます。

日本史研究会会員よりの連絡であること。
日本史研究会会員が主要な連絡確認先となっていること。
日本史研究会の趣旨に反せずに学術研究に関わるもの。

情報はメールにてお送りください。会員の方ならどなたでも受付しますので、積極的に情報を寄せていただきますようよろしくお願いします。
なお、いただいた情報は当会で検討しますので、掲載まで多少時間がかかるかかる場合があります。ご了承くださいますようよろしくお願いします。(ご返答に時間がかかる場合にはこちらよりその旨ご連絡いたします)

2011年現代史サマーセミナーのお知らせ

2011年現代史サマーセミナーのお知らせ published on

現代史サマーセミナーのお知らせ

研究者の世代交代が進む中(本当に「昭和は遠くなりにけり」を日々実感しています)、若い世代の中で、そもそも戦後歴史学とは何であり、そして、それはどこに向かおうとしているのか、という問題への関心が広がりつつあるように感じられます。そこで、今年のセミナーは、戦後歴史学を文字どおり担われてこられた荒井信一さんをお呼びして、短い報告をしていただき、それに基づき自由にディスカッションをしたり、荒井さんにも「歴史の証言者」として証言をしていただくようなスタイルの企画を考えてみました。どうぞふるってご参加下さい。なお、現代史サマーセミナーは、ここ数年、その運営主体や今後のあり方について、試行錯誤を繰り返しており、昨年は歴博の近現代展示の見学会という形でのセミナーの開催を試みてみました。しかし、現在の段階で、はっきりした方向性が見えてきた訳ではありません。この問題でも、皆様方の忌憚のない御意見をお聞かせ願えれば幸いです。また、もしよろしければ、ご関心ある方々にもご紹介・お誘いいただければ大変ありがたく存じます。 (現代史サマーセミナー事務局長・吉田裕)

1.日時 2011年8月9日(火)~10日(水)
*1日目の研究会は15時に開始します。2日目の解散時間は12時頃を予定しています。

2.場所 佐久一万里温泉 ホテルゴールデンセンチュリー
〒385-0051 長野県 佐久市 中込 3150-1
TEL:0267-63-3355
ホームページ:http://www.ichimanri.co.jp/
3.スケジュール
1日目 報告「昭和史論争と戦後歴史学」 【報告者】荒井信一氏
著書:『戦争責任論』(岩波書店、1995 / 2005年)、『中国歴史と出会う』(草の根出版 
会、2002)、『歴史和解は可能か』(岩波書店、2006年)、『空爆の歴史』(岩波書店、
2008年)ほか多数。

2日目 戦後歴史学、昭和史論争をテーマとした文献の合評会(又は報告)を開催予定
※詳細が決まり次第、現代史サマーセミナー事務局のWebサイト等でお知らせいたし
ます。(http://gendaisiss.seesaa.net/

4.参加費  9千円(1泊2食付、資料代・懇親会費込み)

5.交通   一日目は、JR佐久平駅から送迎バスをご用意しております。14時半にJR佐   久平駅改札前に集合してください。

6.申込・支払方法
参加を希望される方は、2011年7月7日(木)までに以下1)2)の要領でお申し込 
みの手続きを完了させてください。

1)お申し込みは電子メールまたは封書で以下の事項をお知らせください。
  ・お名前(フリガナ)・所属・研究主題(40字以内)
*以上の3事項は、1日目に配布する「参加者一覧」に掲載いたします。
・電子メールアドレス、郵便番号・住所、電話番号・FAX番号
(差し支えない範囲で結構ですが、確認事項がある場合や次回以降の
サマーセミナーのご案内の際に参照させていただきます。)
・部屋の希望(シングルを希望される場合)
・性別(部屋割りのため)
・お車で来場される予定
・ホテルの送迎バスの希望
*申込後に変更する方は早急にお知らせください。

2)期限までに、下記の郵便貯金口座に参加費をお振込ください。
振込手数料は各自負担でお願いします。

■郵便貯金口座
(記号)10000(番号)6856491(名義)吉田 裕〈ヨシダ ユタカ〉
■申込・問い合わせ先
宛先 現代史サマーセミナー事務局(西澤 康)
     電子メールアドレス gendaisiss◆yahoo.co.jp(◆を@に変換してください)
     郵便番号 186-8601
     住所 東京都国立市中2-1 一橋大学大学院社会学研究科吉田裕研究室気付
     ファクシミリ番号 042-580-8907
Webサイト:http://gendaisiss.seesaa.net/
*お問い合わせは、電子メールまたはFAXでお願いします。

2011年中世史サマセミナーの案内

2011年中世史サマセミナーの案内 published on

第49回 中世史サマーセミナーの御案内

中世史サマーセミナーは、大学や、普段活動している学会・研究会の枠を越えて、
全国の若手を中心とする研究者が集まる催しです。参加者一人ひとりが、研究
交流や懇談をつうじて中世史研究をより魅力あるものとして体感できることを
目標としています。
本年度は、滋賀県近江八幡市・米原市を主なフィールドに、シンポジウム・研究会、
および見学会を行います。近江国の中世史研究の最先端を理解していただき、
今後の中世史研究全体の発展に寄与することができればと存じます。

【要項】
日程:2011年8月29日(月)~31日(水)
参加費:20,000円程度(全日程参加の場合)
宿舎:希望ヶ丘ユースホステル http://www.jyh.gr.jp/oumi/index.html
滋賀県野洲市北桜978 県立希望が丘公園内(JR東海道本線「野洲」駅下車、
近江バスにて約10分、「希望ヶ丘西ゲート」下車、バス停より徒歩2分)
募集定員:80名(宿泊定員は60名)
申込期間:5月22日(日)~7月31日(日)
申込方法:下記ホームページを参照

【内容・行程】   
<第1日> 8月29日(月)
●シンポジウム「中世近江の地域社会」(13:00~17:30) 
@希望ヶ丘ユースホステル・ホール
大河内勇介氏(京都大学)「大般若経が語る中世地域社会―近江国の場合―」(仮)
高木叙子氏(安土城考古博物館)「中世近江における一向一揆と村落」(仮)
鍛代敏雄氏(國學院栃木短期大学)「戦国・織豊期の交通問題―近江国の場合―」(仮)
新谷和之氏(大阪市立大学)「戦国期における地域権力化と守護権力―永原氏を中心に―」(仮)
討論コーディネーター;仁木 宏氏(大阪市立大学)

<第2日> 8月30日(火)
●報告会「山寺と城館・城下町―中世近江の歴史的景観を探る―」(9:00~11:20) 
@滋賀県立安土城考古博物館セミナールーム
藤岡英礼氏((財)栗東市文化体育振興事業団)「近江における山寺の空間構造―長命寺を中心に―」(仮)
明日一史氏(東近江市教育委員会)「湖東三山からみた近江の山寺」(仮)
高橋順之氏(米原市教育委員会)「京極氏本拠の景観―上平寺館を中心に―」(仮)
松下浩氏(滋賀県教育委員会)「安土城下町の再検討」(仮)
●古文書見学および展示見学(12:20~13:40) @滋賀県立安土城考古博物館
●見学会(13:40~17:30)
安土城下町、西の湖、長命寺

<第3日> 8月31日(水)
●見学会(9:00~14:00)
百済寺、清滝寺・京極氏墓所、上平寺館・城下町
●オプションツアー(14:00~17:00)
大原観音寺、上坂館、佐和山城下町

【第49回中世史サマーセミナーホームページ】
http://www.yakitori.lit.osaka-cu.ac.jp/cgi-bin/j_his/index.php?ma-summerseminar2011
※詳細はこちらで確認ください。

米騒動・大戦後デモクラシー百周年研究会

米騒動・大戦後デモクラシー百周年研究会 published on

第一次大戦末の米騒動、朝鮮の三・一独立運動、中国の五・四運動の100周年が近づいています。折から1917年端境期からの実質米価騰貴率(米価上昇率を賃金上昇率で割ったもの)の急騰、それに応ずる工坑業地帯での賃上げ騒擾(争議・暴動)、大都市での消費者運動の急増が始まっていたことが指摘されています。したがって米産地である移出地帯富山県での18年夏の積出し反対を米騒動の始まりとして来たのには根拠がなく、1年も前から大消費(移入)地帯で始まっていたと判断されます。最も早かったのは北九州の炭田地帯と京浜の造船所群だったので、その2カ所で100周年研究会を始める次第です。

 

第1回 2017年10月7日~9日、開場7日 12時

北九州市立大学北方キャンパス(北九州市小倉北方4-2-1)

主催 九州歴史科学研究会・米騒動史研究会

始まりは筑豊炭田の暴動ですから北九州は米騒動の始動地だったわけで、そこから関門・広島湾にかけてのシベリア出兵の乗船地帯で米騒動が最も激化し、多くの炭坑労働者の生命の犠牲の上に、寺内内閣が倒され大戦後デモクラシーの扉が開かれたことは大きな意義をもつものです。100周年研究集会の第1回をこの地域から始めさせて頂く所以です。

「開会あいさつ」九州歴史科学研究会森丈夫、「米騒動百周年と研究の新局面」井本三夫、「日本の米騒動と中国」堀地明、「米騒動と山口県・長州閥」井竿富雄、「近代における北九州労働者の社会的・経済的特質」土井徹平、「ドイツ史からのコメント」今井宏昌、「朝鮮の米騒動期と三・一独立運動」渡引礼、「東アジア各地の大戦後デモクラシー」各氏分担、「コメント」森丈夫ほか

 

第2回(東日本) 2017年11月18・19日 主催 米騒動史研究会

専修大学生田校舎10号館10202室、18日 13時開会

(小田急向ヶ丘遊園駅北口で専修大行き小田急バス乗車)

今年11月は造船所暴動で最初の浅野造船所争議(横浜市内)の百周年に当たりますので23日の休日には(同年すでに3度も争議を繰り返していた石川島造船所を含め)見学会も行います。

講演には「百周年と米騒動像の転換」 井本三夫、「米騒動と朝鮮」趙景達、「1789年段階のフランスの食糧蜂起」近江吉明、「東南アの米輸出と日本による買占め」佐藤いづみ、「米騒動と民衆――神戸を事例として」(仮題)藤田貴士、「消費者運動からの米騒動」渡引礼 などを予定し、他に常磐炭田争議・中国情勢などについても講演依頼中です。

 

両集会の何れかで発表をご希望の方は米騒動史研究会(井本気付)

Eメール imoto-mt@jcom.home.ne.jp  宛ご連絡下さい。

2017年度 日本歴史学協会総会

2017年度 日本歴史学協会総会 published on

日時 2017年7月(土)

会場 駒沢大学駒沢キャンパス1号館・本部棟

交通 東急田園都市線「駒沢大学駅」下車 徒歩12分

時程 11:00~ 常任理事会

    13:00~ 委員会

    14:00~ 公開講演会(1号館-204教場)

      服藤早苗氏(埼玉学園大学名誉教授)

        「平安時代の女性と政治文化-上東門院彰子を中心に-」

      中野聡氏(一橋大学教授)

        「20・21世紀転換期世界における歴史修正主義-いま何が起きているのか-」

    16:30~ 総会(同上)

    18:00~ 懇親会(学生食堂2階)

※「公開講演会」以後は参加自由ですので、関心のある方は是非ご参加ください。

日本歴史学協会 154-8525 世田谷区駒沢1-23-1 駒沢大学文学部 中野達哉研究室気付

歴史教育シンポジウム 「韓国併合」100年と歴史教育

歴史教育シンポジウム 「韓国併合」100年と歴史教育 published on

 歴史教育シンポジウム開催要領

  • テーマ:「韓国併合」100年と歴史教育
  • 主 催:日本学術会議史学委員会・日本歴史学協会
  • 日 時:2010年10月23日(土) 13時30分~17時30分
  • 会 場:学習院大学 北2号館10階 大会議室
  • 次 第:
  • 開会挨拶  櫻井万里子(日本学術会議会員・東京大学名誉教授)
  • 趣旨説明  木村 茂光(日本学術会議会員・東京学芸大学教授)
  • 司  会   栗田 伸子(東京学芸大学教授)
  • 講  演   姜  徳相(滋賀県立大学教授)
  • 「「韓国併合」前後のメデイア報道」(仮題)
  •    加納 格 (法政大学教授)
  • 「20世紀初頭ロシアの東アジア政策」(仮題)
  •   関原 正裕(埼玉県立川口高校教諭)
  •     「高校日本史における日露戦争~「韓国併合」・植民地支配の教育実践」
  •   閉会挨拶  高埜 利彦(日本歴史学協会委員長・日本学術会議連携会員・学習院大学教授)

全史料協近畿部会講演会 「未来に引き継ぐ公文書―行政機関に求められる公文書管理―」

全史料協近畿部会講演会 「未来に引き継ぐ公文書―行政機関に求められる公文書管理―」 published on

平成21年に定められた公文書管理法は、地方自治体に同法の趣旨  に則った施策の実施を求めています。近年、これを受けて、公文書  管理条例の制定や新たな公文書館設置に取り組む自治体がある一方、多くの自治体では対応の模索やとまどいも見られます。こういった現状に鑑み、国立公文書館・加藤丈夫館長をお招きし、「未来に引き継ぐ公文書―行政機関に求められる公文書管理―」と題するご講演をいただきます。あわせて、滋賀県の中井善寿氏に同県の地道な取り組みについてご報告いただき、自治体が問われる公文書管理・歴史的保存と活用という課題について学びます。

 関心お持ちの方、ぜひふるってご参加ください。

 

 ☆日時 平成29年6月29日(木)午後2時30分~5時

 ☆場所 京都府立京都学・歴彩館 小ホール(京都市左京区下鴨半木町1-29  TEL075-723-4836)

      京都市営地下鉄烏丸線北山駅下車 1番出口より南徒歩約4分

 ☆プログラム

   〔記念講演〕 加藤丈夫氏  独立行政法人国立公文書館館長

                   「未来に引き継ぐ公文書―行政機関に求められる公文書管理―」

   〔取組報告〕 中井善寿氏  滋賀県県政史料室参事員

   〔質疑応答とミニディスカッション〕

 ☆参加方法 全史料協近畿部会機関会員所属の方、個人会員の方は自由にご参加ください。

  会員外の方は以下までTEL・FAX・E-MAILのいずれかによりお申し込みください。

  先着定員50人まで受け付けます。参加料無料。

   〔申し込み先〕尼崎市立地域研究史料館(火曜・祝日休館)

              TEL06-6482-5246 FAX06-6482-5244

               E-MAIL ama-chiiki-shiryokan@city.amagasaki.hyogo.jp

 

※詳細につきましては、こちら(http://jsai.jp/iinkai/kinki/index.kinki.html)をご覧下さい。

総合女性史学会 声明

総合女性史学会 声明 published on

 ※総合女性史学会が下記の声明を公表されました。総合女性史学会から依頼がありましたので、本会のサイトに掲載いたします。

 

《声明》 「選択的夫婦別姓(氏)」の実現をめざして

 2015年12月16日、最高裁判所大法廷において、長年の懸案であった「夫婦別姓(氏)訴訟」の判決があり、現行民法750条(夫婦同氏)を合憲とする判決が下され、原告側の敗訴が確定した。
 15人の裁判官(男性12人・女性3人)のうち、違憲と判断したのは女性裁判官全員を含む5人であった。夫婦同姓支持は、「家族の呼称を一つにする合理性がある」、「女性の不利益は通称使用で緩和できる」という理由であり、最高裁は司法としての人権問題への判断を避け、立法府の責務として国会に法整備を転嫁した。
 今回の訴訟は、憲法13条(個人の尊厳)・14条(法の下の平等)・24条(男女の本質的平等)の違反、また、1976年に国連で採択され、85年に日本も批准した女性差別撤廃条約(16条第1項:婚姻、家族関係に関わる全ての事項について女性に対する差別の撤廃。完全な合意のみによる婚姻の権利。夫および妻の同一の個人的権利〔姓および職業を選択する権利〕)にも抵触するという内容である。
夫婦同姓の法的義務は、現在、世界でも日本ただ一国が施行しており、この件に関し、日本政府は国連女性差別撤廃委員会から再三の改正勧告を受けている。
「家族の呼称を一つにする合理性」は、海外諸国の事例を含めて立証されなければならない。

 夫婦同姓は日本の伝統的慣習であるという見解に対し、歴史学研究の立場から述べれば、婚姻後の夫婦同氏(姓)制度は、家制度を法制化した1898年の明治民法によってはじめて施行されたものである。古代・中世の時代は夫婦別姓であり、近世は夫婦別姓を基本に、姓とは別に苗字については夫婦別苗字・同苗字の混在期であり、制度化はされていなかった。
 歴史的経緯を辿れば、我が国においては夫婦別姓の時代が圧倒的に長期間であった。敗戦後の1947年の民法改正によって家制度は廃止されたが、「夫婦同氏」の条項は依然として残された。男性優位が浸透する社会で、婚姻後に夫の姓を選択する妻は、現在全体の96パーセントに及んでいる。これを原告側は間接差別としている。
 また、改姓による社会的不合理や自己のアイデンティティの不一致など心情的な被害を受ける女性も多く、個人や夫婦の望まぬ改姓は、国民全般への大きな足枷となっている。また同時に、「夫婦同氏」の強制は男女双方に圧力をかけて「法律婚」の妨げを助長している。
「選択的夫婦別姓(氏)」は家族の多様性を許容し、個人の尊重の上に立つ制度である。個々の人格権は決して侵害されてはならない。
現行の民法750条を早急に改正し、「選択的夫婦別姓(氏)」の実現を国会に強く要請するものである。
                 
 2017年3月                      

 総合女性史学会

放送文化基金 研究報告会2017

放送文化基金 研究報告会2017 published on

主催:公益財団法人 放送文化基金

日時:2017年3月3日(金)14:30開場、15:00開会

場所:ホテル ルポール麹町2F「サファイア」​​〒102-0093 東京都千代田区平河町2-4-3

 

報告① 技術開発部門(平成25年度助成)
『情報通信技術を利用した失語症者向け言語訓練及びコミュニケーション支援技術』

黒岩 眞吾 氏(千葉大学 工学部) 

 失語症とは,脳血管障害等で言語野が損傷されることにより,一旦獲得した言語機能に障害を受けた状態のことをいう。言語の理解や生成に困難さを伴うため認知症と誤認されやすいが,言語を用いない思考に関する機能は維持されており,認知症とは根本的に異なる。従来,失語症においては慢性期に入ると言語機能の回復は期待できないと言われてきたが,タブレットやロボットを用いた継続的かつ高頻度の言語訓練により回復の可能性が見え始めてきた。本報告では失語症者向け要約字幕作成技術,言語聴覚士の代わりに呼称訓練を行うロボット,日常生活の中で語の思い出しを支援しつつ言語訓練を行うタブレットアプリの研究開発と,病院や自宅での実証実験の様子を紹介する。

 

報告② 人文社会・文化部門(平成22~25年度助成)
『時代考証学の可能性』
大石 学 氏(
時代考証学会会長 東京学芸大学)

 近年、「江戸イメージ」に変化がみられる。江戸時代の差別・抑圧の側面に注目し、明治維新後の文明化・西洋化時代との断絶を強調するイメージから、「徳川の平和」といわれる社会の安定の側面に注目し、明治維新後の国家・社会との連続面を強調するイメージへの変化である。これは、勧善懲悪の価値観のもと、主人公のヒーローが悪人を大勢斬る「チャンバラ」時代劇の終焉と、庶民生活に焦点をあて、個人の苦悩や葛藤、個人と集団・社会・国家との関係=「リアル江戸」を丁寧に描く新たな時代劇への転換と連動する。この転換を基礎から支えるのが、史料や最新の研究成果にもとづく新たな時代考証である。時代考証学とは、被服史、食物史、建築史、生活史、風俗史、遊戯史、医学史、音楽史、技術史、科学史、地域史など、諸学問の研究を総合しておこなう時代考証の方法を、科学的に確立することを目指す新しい学問である。私が時代考証学を提起し、2009年に時代考証学会を設立してから見えてきた課題や、今後の可能性について報告する。

参加申込必要 2月27日(月)締切り

お問い合せ・参加申込については公益財団法人放送文化基金http://www.hbf.or.jp/grants/article/society2017まで

入場無料です。定員になり次第締め切らせていただきますのでご了承下さい。