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歴史教育シンポジウム 「韓国併合」１００年と歴史教育

歴史教育シンポジウム 「韓国併合」１００年と歴史教育 published on

 歴史教育シンポジウム開催要領

  • テーマ：「韓国併合」１００年と歴史教育
  • 主　催：日本学術会議史学委員会・日本歴史学協会
  • 日　時：２０１０年１０月２３日（土）　１３時３０分～１７時３０分
  • 会　場：学習院大学　北２号館１０階　大会議室
  • 次　第：
  • 開会挨拶　　櫻井万里子（日本学術会議会員・東京大学名誉教授）
  • 趣旨説明　　木村　茂光（日本学術会議会員・東京学芸大学教授）
  • 司　　会　　 栗田　伸子（東京学芸大学教授）
  • 講　　演　　 姜　　徳相（滋賀県立大学教授）
  • 「「韓国併合」前後のメデイア報道」（仮題）
  •    加納　格　（法政大学教授）
  • 「２０世紀初頭ロシアの東アジア政策」（仮題）
  •   関原　正裕（埼玉県立川口高校教諭）
  •     「高校日本史における日露戦争～「韓国併合」・植民地支配の教育実践」
  •  　閉会挨拶　　高埜　利彦（日本歴史学協会委員長・日本学術会議連携会員・学習院大学教授）

日本史研究576号　2010年8月

日本史研究576号　2010年8月 published on

表紙　576 (8月）号
研　　究
明治前期における大名華族の意識と行動  　　　　　　　 内山　一幸 
 　　　　　　　－立花寛治の農事試験場建設を事例に－
 
   海防掛目付方の開国論の形成過程               　　  後藤　敦史
－「乙骨耐軒文書」を用いて－
研究展望
「日本ファシズム論争」再考 　　　　　　 　　　　　　　　　　　平井　一臣
「ファシズム論争」と十五年戦争期研究       　　　　     河島　　真
 
新刊紹介
『日本古代の文字と表記』／『平安京とその時代』

部会・委員会ニュース

 

 

 

 

日本史研究575号　2010年7月

日本史研究575号　2010年7月 published on

最新号　575　2010年7月（2010年7月20日発行）

研究
 

近世初期譜代大名論

－軍事編成と所領配置－

 三宅正浩
 

戦間期朝鮮の綿布消費市場の地域的拡大と鉄道輸送

 竹内祐介
シリーズ新自由主義時代の博物館と文化財
 

歴史資料ネットワークによる水損史料救出活動について

―2009年台風9号への対応を中心に―

 松下正和
書評
 

木村直樹著『幕藩制国家と東アジア世界』

 鈴木康子
 

木原溥幸著『佐賀藩と明治維新』

 伊藤昭弘
新刊紹介
  『精神の歴史』
部会・委員会ニュース

7月例会

7月例会 published on

日本史研究会7月例会
「西八条邸の過去・現在―平家権力と邸宅―」
　六波羅と並ぶ平氏の拠点・西八条邸の大部分はかつて、現在の梅小路公園に所在していた。西八条邸は平清盛の妻・時子の日常の居所であり、治承三年（一一七九）のクーデタでは清盛が軍事指揮をとった場でもある。現在、当地とその隣接地において、某社の水族館設置計画および京都市の「梅小路公園再整備の方向性（案）」が策定され、景観が改変されつつある（詳細は本誌五六七、五七三号）。これらは当地の歴史的意義を十分踏まえたものとはいえず、京都を基盤とする学術団体としては看過し得ない事態である。

　そこで本例会では、文献史学のみならず、考古学・建築史など多角的な視野から、西八条邸の歴史的意義を問い直す。さらには一箇の史跡を舞台とした学際研究、学問の社会貢献のあり方を提示したい。

　

日時  ７月１７日（土）　午後１時～５時 
場所  京大会館2階210号室(京都市左京区吉田河原町15－9)
　京都駅より市バスD2のりば（206）「京大正門前」下車 徒歩7分
　三条京阪より京都バス17番のりば出町柳経由系統「荒神橋」下車 徒歩2分
　京阪線「神宮丸太町駅」下車 徒歩7分
 
テーマ  「西八条邸の過去・現在―平家権力と邸宅―」 
報　告 

山田　邦和氏（同志社女子大学教授）
　　「平安京左京八条の考古学的検討」
川本　重雄氏（京都女子大学学長）
　　「西八条と平家一門の屋敷」
髙橋　昌明氏（本会代表委員・神戸大学名誉教授）
　　「平家の西八条邸とその後」
 

入場無料。一般来聴歓迎。

お問い合わせは、日本史研究会 

日韓知識人共同声明への賛同署名のお願い

日韓知識人共同声明への賛同署名のお願い published on

歴史科学協議会より、別紙「日韓知識人共同声明」への賛同署名収集の要請がありました。
６月末をめどに、日本側で５００名の署名を集めたいとのことです。
本会としてはその趣旨を了解し、歴史学研究会、歴史教育者協議会ともども、賛同署名収集に協力することと致しました。
ついては、別紙「共同声明」をご一読いただき、趣旨にご賛同いただける方は日本側発起人もしくは和田春樹氏まで直接ご連絡いただきますよう、お願い申し上げます。  

２０１０年６月１日　　　　日本史研究会

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