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Fight for Justice緊急オンライン・セミナー もう聞き飽きた!「慰安婦は性奴隷ではない」説 ~ハーバード大学ラムザイヤー教授の歴史修正主義を批判する~

Fight for Justice緊急オンライン・セミナー もう聞き飽きた!「慰安婦は性奴隷ではない」説 ~ハーバード大学ラムザイヤー教授の歴史修正主義を批判する~ published on

 「慰安婦は商行為」「慰安婦は自発的な売春婦」「慰安婦は高収入」「慰安婦は性奴隷ではない」……。これらは、1990年代後半から日本の歴史修正主義者たちによって繰り返し主張され、ことごとく歴史研究者たちによって論破されてきた言説です。ところが昨年12月、「慰安婦」を「自発的な契約による売春婦」であるとする歴史修正主義的な考え方を前提とした論文(Contracting for sex in the Pacific War,「太平洋戦争における性行為契約」)がジョン・マーク・ラムザイヤーというハーバード大学ロースクール教授によって書かれ、この論文の米国学術誌への掲載をめぐって、国際的な批判が広がっています。

 2月には、国境を超えたフェミニストたち1000人以上が同論文を批判する共同声明を出し、続いてハーバード大学の歴史学者をはじめ多くの研究者が、肝心の「契約」に関する証拠や関連文献の提示がなされていないとして、同論文の学問的誠実性の欠落を批判する声明や書簡をあいついで公表しました。一方、日本では産経新聞をはじめとする保守メディアが、韓国でもニューライト(新右派)がこの論文を大々的に擁護しています。

 同教授は、30年前にも「芸娼妓契約」に関する論文を書きましたが、これもまた事実に反する誤謬に満ちたものでした。このほかにも、同教授は在日朝鮮人問題(関東大震災時の虐殺含む)や部落問題に関しても、偏見に満ちた論文を書いたことも指摘されています。

 そこで、日本軍「慰安婦」問題に関する学術的webサイトFight for Justiceは、歴史学研究会・日本史研究会・歴史科学協議会・歴史教育者協議会とともに、日本軍「慰安婦」制度研究の第一人者である吉見義明氏、近代公娼制研究者である小野沢あかね氏に、ラムザイヤー教授の「慰安婦」論はもちろん、「芸娼妓酌婦契約」論に関しても、専門の立場から徹底的に検討・批判するオンライン集会を緊急で開催することにしました。また、この問題にいち早く対抗してきた茶谷さやか氏、さらに研究者の立場から藤永壮氏、板垣竜太氏、米山リサ氏にも発言していただきます。                

 もう聞き飽きた歴史修正主義的言説ではありますが、学術的な批判が聞けるまたとない機会ですので、ぜひご参加ください。

 

【主な内容】

◆茶谷さやか(シンガポール国立大学)

「ラムザイヤー氏「慰安婦」論文をめぐって今いま起きていること」

◆報告

1.吉見義明(中央大学名誉教授/日本軍「慰安婦」研究)報告

 「ラムザイヤー氏「慰安婦」論の何が問題か」

2.小野沢あかね(立教大学/近代日本公制度史研究)報告

 「ラムザイヤー氏「芸娼妓酌婦契約」論の何が問題か」

◆研究者の発言・メッセージ

藤永壮(大阪産業大学)

板垣竜太(同志社大学/Fight for Justice)

米山リサ(トロント大学)

◆抗議声明発表

 

●日時:2021年3月14日(日)14:00~16:30

●参加費:一般1000円、学生500円

●ZOOMウェビナー機能をつかったオンライン(申込み者には後日配信あり)

●申込み方法

 – Peatixで申し込み、決済する

 https://ffjseminar.peatix.com

– 〆切3月13日(土) 13:00 まで(ただし、定員になり次第受付終了)

※ZOOMの表示名は申込時のお名前(フルネーム)にしてください。

●主催: Fight for Justice(日本軍「慰安婦」問題webサイト制作委員会)

●共催:歴史学研究会・日本史研究会・歴史科学協議会・歴史教育者協議会

●協力:梨の木ピースアカデミー(コース12「抵抗の芸術と表現・思想の自由」)

●問合せ:ffjsemi@gmail.com

 サイト:http://fightforjustice.info

 FB:https://www.facebook.com/fightforjustice.info

 Twitter:@FightfJustice

 

【発言者紹介】

●吉見義明

中央大学名誉教授。日本近現代史。Fight for Justice共同代表。日本軍「慰安婦」制度研究の第一人者。著書に『従軍慰安婦資料集』(大月書店)、『従軍慰安婦』(岩波新書)、『日本軍「慰安婦」制度とは何か』 (岩波ブックレット)、『買春する帝国~日本軍「慰安婦」問題の基底』(岩波書店)ほか多数。

 

●小野沢あかね

立教大学文学部史学部教授。日本近現代史・女性史。Fight for Justice運営委員。近代日本の公娼制と日本軍「慰安婦」制度の研究、さらに沖縄の性産業のなかの女性の聞き書きをしてきた。単著に『近代日本社会と公娼制度』(吉川弘文館)、共編著に『性暴力被害を聴くー「慰安婦」から現代の性搾取まで』(岩波書店)、『日本人「慰安婦」』(現代書館)、『「慰安婦」問題を/から考える』(岩波書店)ほか多数。

 

●茶谷さやか(チャタニサヤカ)

コロンビア大学歴史学部国際史博士号取得。現在シンガポール国立大学歴史学部助教授、近現代東アジア史を教える。専門は日本帝国社会史、比較研究方法論、在日コリアンのトランスナショナル社会史。著書にNation-Empire: Ideology and Rural Youth Mobilization in Japan and Its Colonies (日本帝国下の農村動員とイデオロギー)(コーネル大出版、2018年)、その他アメリカ学術誌American Historical Reviewなどにて複数論文発表している。

 

——-注意事項—————–

セキュリティのため、以下の行為を禁止します。

●取得した配信URLと当日資料をSNSなどに公開、転用する行為

●参加登録内容に虚偽の申告

●申し込み情報を売却、転売、譲渡する行為

●本セミナー運営を著しく阻害する行為

●主催者や参加者、第三者の財産や権利、尊厳、プライバシーを侵害する行為。 法律に違反する行為

●犯罪行為に関連する行為

●Zoom上の画像をスクリーンショットなどで撮り、SNSやメールなどで公開したり、広めたりする行為。これは著作権、肖像権を侵害するおそれがあります。ネットリテラシーを意識してご参加ください。

なお、取材で写真が必要な場合は、以下までメールでお知らせください。

ffjsemi@gmail.com

日本史研究702号(2021年2月)

日本史研究702号(2021年2月) published on

2020年度日本史研究会大会特集号

大会テーマ 「転換期」における日本史研究

全大会シンポジウム テーマ「転換期」の天皇・天皇制研究

大会テーマ説明 研究委員会
近世中後期における朝廷文化の広がり 若松正志
敗戦直後の宮内省の天皇制政策
  ―昭和天皇「戦後巡幸」前期(1946年)に焦点をあてて―
瀬畑 源
コメント 鍛治宏介
コメント 茶谷誠一

総会ニュース

部会紹介

部会・委員会ニュース

日本史研究701号(2021年1月)

日本史研究701号(2021年1月) published on

研  究

室町幕府奉行人家の存在形態
  ―一族・被官の活動から―
北山 航

研究ノート

入唐僧と刺史の印信
  ―維蠲書状の真意―
坂上康俊

書  評

近藤 剛著『日本高麗関係史』 中村 翼

声  明

日本学術会議第25期推薦会員任命拒否に関する人文・社会科学系学協会共同声明(英文掲載)

部会・委員会ニュース

『日本史研究』総目録(601~700号)

1月の事務所運営についてお知らせ

1月の事務所運営についてお知らせ published on

1月の事務所開所時間をお知らせいたします。

     開所:平日10:00~17:00

新型コロナウイルス感染症拡大予防のため、1月22日(金)・26日(火)の2日間事務所を閉所いたします。

閉所日は電話での御対応ができません。メールおよびFAXの受信は可能ですが、お返事にはお時間がかかる可能性がありますので、あらかじめ御了承ください。

御迷惑をおかけしますが、どうぞよろしくお願い申しあげます。

日本史研究700号(2020年12月)

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特集 日本史研究を捉えなおす―「隣人」としての提言―

特集にあたって 編集委員会

研究展望

『ハーメルン』と『無縁』から『嘘と貪欲』へ
  ―出会いと対話の創造力―
大黒俊二
中国思想研究から
  ―事象と記述―
小島 毅
美術史/日本史の境界と越境の可能性
  ―展覧会・美術全集・デジタル画像―
髙岸 輝
建築史学と日本史学
  ―協同の利点・課題・展望―
岸 泰子
考古学研究と日本史学研究
  ―これからの連携に向けて―
山本雅和
仏教学と人文情報学を学ぶ
  一研究者の立場から
師 茂樹
日本史と統合された東南アジア史・海域アジア史・世界史教育を目指して

桃木至朗

軍靴の響く場から「文学」を叫ぶ 中丸貴史
政治学と日本史のはざまで
  ―政治史研究者の立場から―
清水唯一朗
覚書 女性の労働・生活とジェンダーを日本近現代史研究で受けとめるために 大門正克
古気候学者から歴史学者への協働の呼びかけ
  ―現代の諸問題に対峙するために―
中塚 武

声  明

菅首相による日本学術会議会員の任命拒否に強く抗議する
日本学術会議第25期推薦会員任命拒否に関する人文・社会科学系学協会共同声明

部会・委員会ニュース

『日本史研究』2020年発行号(689~700号)総目次

『日本史研究』掲載論文等の著作権譲渡のお願い

『日本史研究』掲載論文等の著作権譲渡のお願い published on

 日本史研究会は、1945年の創立以来、学会誌『日本史研究』を刊行して参りました。70年余の長きにわたり会誌を刊行できましたことは、ひとえに会員・著者各位のご支援、ご協力の賜物と深く感謝しております。

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日本史研究699号(2020年11月)

日本史研究699号(2020年11月) published on

研  究

日清・日露戦間期の対韓政策と逓信省 
   ―在外郵便電信局を中心に―
望月みわ

研究ノート

近世木地師の存在形態と地域社会 斎藤 一

シリーズ 新自由主義時代の博物館と文化財

歴史資料ネットワーク発足二五年
   ―続発する大規模水害の中での保全活動の展開―
奥村 弘
小野塚航一

書  評

中野 良著『日本陸軍の軍事演習と地域社会』 土田宏成
舟橋正真著『「皇室外交」と象徴天皇制1960~1975年
        ―昭和天皇訪欧から訪米へ―』
池田慎太郎

総会声明

政府の日本学術会議会員の任命拒否、
  および学術会議の独立性と学問の自由への介入に強く抗議する

部会・委員会ニュース

日本学術会議第25期推薦会員任命拒否に関する人文・社会科学系学協会共同声明

日本学術会議第25期推薦会員任命拒否に関する人文・社会科学系学協会共同声明 published on

 日本史研究会は「日本学術会議第25期推薦会員任命拒否に関する人文・社会科学系学協会共同声明」に発出主体として参加いたします。

 声明文、参加・賛同学協会につきましては、以下のPDFを御覧ください。

日本学術会議第25期推薦会員任命拒否に関する人文・社会科学系学協会共同声明

 12月2日に英語版が公表されました。

日本学術会議第25期推薦会員任命拒否に関する人文・社会科学系学協会共同声明英語版

第25回 史料保存利用問題シンポジウム・オンライン開催のお知らせ

第25回 史料保存利用問題シンポジウム・オンライン開催のお知らせ published on

主催:日本歴史学協会・日本学術会議史学委員会
  日本学術会議史学委員会歴史資料の保存・管理と公開に関する分科会
後援:全国歴史資料保存利用機関連絡協議会・日本アーカイブズ学会

日時:2020年12月19日(土) 13:30~

オンライン開催、参加費無料・先着受付

参加登録用ウェブサイト <https://forms.gle/nAjPMyTE3aHzEuXM8>

プログラム

 司会:大友一雄( 日歴協 史料保存利用特別委員会幹事 、日本学術会議連携会員)
    熊本史雄( 日歴協 国立公文書館特別委員会委員長 、駒澤大学教授)

 開会挨拶:若尾政希(日本学術会議会員 一橋大学教授)
 趣旨説明:佐藤孝之(日歴協 史料保存利用特別委員会委員長)

 第1報告:高村恵美(茨城史料ネット/常陸大宮市文書館係長)
       「2019 年台風 19 号による那珂川・久慈川流域の被災資料保全活動」
 第2報告: 山本英二(信州資料ネット/信州大学教授)
       「2019 年台風 19 号豪雨災害と信州資料ネット」

 特別報告:梅原康嗣(国立公文書館統括公文書専門官)
       「アーキビスト認証の実施について 」
 特別報告質疑
 パネルディスカッション
       パネリスト :高村恵美 ・山本英二
 コメント:久留島典子 第 23 ・ 24 期 日本学術会議会員 東京大学史料編纂所教授)
 閉会挨拶:中野達哉(日本歴史学協会委員長 駒澤大学教授)

史料保存オンラインシンポジウムプログラム

菅首相による日本学術会議会員の任命拒否に強く抗議する(声明)

菅首相による日本学術会議会員の任命拒否に強く抗議する(声明) published on

 日本学術会議(以下、学術会議とする)第25期の活動が開始されるにあたり、学術会議が推薦した会員候補105名のうち、日本近代史を専攻する歴史学者1名を含む6名の候補の任命を、菅首相は拒否した。

 そもそも日本学術会議法(以下、法とする)第七条2に「会員は、第十七条の規定による推薦に基づいて、内閣総理大臣が任命する。」とあり、第十七条には「日本学術会議は、規則で定めるところにより、優れた研究又は業績がある科学者のうちから会員の候補者を選考し、内閣府令で定めるところにより、内閣総理大臣に推薦するものとする。」とある。したがって、学術会議の会員の任命にあたっては、何よりも学術会議の推薦が尊重され、内閣総理大臣の任命は形式的なものであることは明らかである。この点、1983年5月12日の参議院文教委員会における中曽根康弘首相(当時)の「これは、学会やらあるいは学術集団から推薦に基づいて行われるので、政府が行うのは形式的任命にすぎません。したがって、実態は各学会なり学術集団が推薦権を握っているようなもので、政府の行為は形式的行為であるとお考えくだされば、学問の自由独立というものはあくまで保障されるものと考えております。」との発言からも裏づけられる。

 菅首相による今回の任命拒否は、こうした法の規定や従来の政府見解を踏みにじる、まさしく法律違反であり、とうてい容認することはできない。

 また、菅首相が、今回の任命拒否にあたって、歴史学を含む人文・社会科学の6名の研究者をその対象にしたことも看過できない。

 まず、その6名の研究者をなぜ任命拒否したかについての個別の事情を明らかにしないことが問題である。おおかたの観測によれば、6名の研究者が、安倍政権時代、安全保障関連法制、特定秘密保護法、いわゆる共謀罪の創設を含む改正組織的犯罪処罰法等に反対の意思を表明したことが、任命拒否の理由ではないかとされているが、かりにそうした政策批判を理由に任命拒否を行ったのであるならば、これは、”御用機関に堕す”よう政府が学術会議に強要することにほかならない。同時に「科学に関する重要事項を審議し、その実現を図」り「科学に関する研究の連絡を図り、その能率を向上させる」職務を「独立」して学術会議が行うとする法第三条の規定に違反する行為であると言わざるを得ず、ひいては日本国憲法第二十三条で保障される「学問の自由」を侵すものに他ならない。

 今回の事態に私たちは、歴史学を専攻する研究者として、戦前において、久米邦武事件、津田左右吉事件などの諸事件において、歴史学の研究成果が政治的に否定されたこと、あるいは、国民統制を目的にして史実に反する歴史の教育が強制されたことを想起せざるを得ない。戦後民主主義下の1949年に学術会議が発足するにあたって、「われわれは、これまでわが国の科学者がとりきたった態度について強く反省し、今後は、科学が文化国家ないし平和国家の基礎であるという確信の下に、わが国の平和的復興と人類の福祉増進のために貢献せんと誓うものである。(中略)われわれは、日本国憲法の保障する思想と良心の自由、学問の自由及び言論の自由を確保するとともに、科学者の総意の下に、人類の平和のためあまねく世界の学界と連携して学術の進歩に寄与するよう万全の努力を傾注すべきことを期する」(「日本学術会議の発足にあたって科学者としての決意表明(声明)」1949年1月22日)と誓ったことにかんがみると、今回の事態はまさにこの学術会議設立の精神を否定するものである(「日本学術会議創立70周年記念展示日本学術会議の設立と組織の変遷」)。

 さらに、今回の任命拒否の対象が、政治・社会等の課題を発見し未来に向かって提言することを一つの使命とする人文・社会科学に携わる研究者であったことは、政権の一部にある、人文・社会科学を軽視しその存在意義を認めない傾向????例えば、2015年6月8日の下村博文文科相(当時)が国立大学法人に対して行った通知(「国立大学法人等の組織及び業務全般の見直しについて」)にも通底する????を助長することにつながる。万一、こうした動きに「忖度して」人文・社会科学を学ぼうとする方々が少なくなれば、日本の学問・研究は萎縮していくことになるであろう。

 私たち歴史研究者は、学術会議の「答申」により文部省史料館(のちに国立史料館、現在の国文学研究資料館)が設立され、また学術会議の「公文書散逸防止にむけて」(勧告)が国立公文書館の設立につながったことを知っている。そして、現在に至るまで、学術会議が、毎年さまざま提言・報告を出すことにより、学術の基盤を整備するために尽力してきたことを知っている。歴史資料・文化財の保全や公文書管理は、現在まさに急務となっており、その充実に学術会議が果たすべき役割はきわめて大きく、政府や社会へのさらなる働きかけを期待するものである。

 以上、わが国の歴史学系学会の連合組織である日本歴史学協会は、「思想と良心の自由、学問の自由及び言論の自由」がないがしろにされ侵害されている現状を深く憂い、賛同する学会と共同で本声明を出すことにした。今回任命拒否された6名の研究者をただちに会員に任命するよう強く求めるものである。

2020年10月18日

日本歴史学協会

秋田近代史研究会
岩手史学会
大阪大学西洋史学会
大阪歴史学会
関東近世史研究会
九州西洋史学会
京都民科歴史部会
高大連携歴史教育研究会
交通史学会
史学研究会
首都圏形成史研究会
上智大学史学会
駿台史学会
西洋史研究会
戦国史研究会
総合女性史学会
千葉歴史学会
地方史研究協議会
中央史学会
朝鮮史研究会
東京学芸大学史学会
東京歴史科学研究会
東北史学会
東洋史研究会
奈良歴史研究会
日本史研究会
日本史攷究会
日本風俗史学会
白山史学会
東アジア近代史学会
立教大学史学会
歴史科学協議会
歴史学研究会
歴史教育者協議会
歴史人類学会
早稲田大学東洋史懇話会